有価証券報告書-第24期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

2. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～47年
工具、器具及び備品 5年～15年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。