ツカダ・グローバルホールディング(2418)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 125億5800万
- 2009年12月31日 -4.88%
- 119億4500万
- 2010年12月31日 +26.76%
- 151億4100万
- 2011年12月31日 +11.4%
- 168億6700万
- 2012年12月31日 -3.68%
- 162億4700万
- 2013年12月31日 -5.57%
- 153億4200万
- 2014年12月31日 -3.3%
- 148億3500万
- 2015年12月31日 +47.27%
- 218億4700万
- 2016年12月31日 +8.01%
- 235億9700万
- 2017年12月31日 +4.87%
- 247億4500万
- 2018年12月31日 +2.49%
- 253億6100万
- 2019年12月31日 -12.47%
- 221億9900万
- 2020年12月31日 +58.24%
- 351億2800万
- 2021年12月31日 -10.82%
- 313億2700万
- 2022年12月31日 -7.16%
- 290億8300万
- 2023年12月31日 -4.43%
- 277億9500万
- 2024年12月31日 +21.57%
- 337億9000万
- 2025年12月31日 +65.73%
- 559億9900万
有報情報
- #1 ノンリコース債務に関する注記(連結)
- ノンリコース債務に対応する資産は次のとおりであります。2026/03/25 12:11
前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) その他(流動資産) - 129 建物及び構築物 - 1,046 土地 - 8,267 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ただし、一部の連結子会社及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。2026/03/25 12:11
なお、定期借地権契約による借地上の建物及び構築物については、耐用年数を定期借地権の残存期間、残存価額を零とした定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/03/25 12:11
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 0 百万円 6 百万円 建設仮勘定 2 0 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (担保に供している資産)2026/03/25 12:11
(上記に対応する債務)前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 建物及び構築物 23,155 百万円 42,511 百万円 土地 24,812 25,027
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、主として各施設ごとに資産をグルーピングしております。2026/03/25 12:11
上記につきましては収益性が低下した状態が続いており、当連結会計年度において投資の回収が見込めないと判断したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(844百万円)として、特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物151百万円、その他有形固定資産2百万円、建設仮勘定185百万円、のれん362百万円及びその他無形固定資産142百万円であります。
なお、減損損失の測定における回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないことから、当該資産の帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2026/03/25 12:11
当連結会計年度末における資産総額は、前連結会計年度末に比べ28,426百万円増加し、140,138百万円となりました。これは主に、当連結会計年度より連結の範囲に含めた、「W Hotel Dallas Victory」及び「ANAホリデイ・イン東京ベイ」に係る建物及び構築物が26,728百万円増加したことによるものであります。
(負債) - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。2026/03/25 12:11
なお、定期借地権契約による借地上の建物及び構築物については、耐用年数を定期借地権の残存期間、残存価額を零とした定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)