- 2418
- 2026/10/09
- 時価
- 281億円
- PER 予
- 4.5倍
- 2009年以降
- 赤字-19.36倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.69倍
- 2009年以降
- 0.39-2.27倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 2.43%
- ROE 予
- 15.29%
- ROA 予
- 4.22%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ツカダ・グローバルホールディング(2418)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 310億7300万
- 2009年12月31日 +4.56%
- 324億9100万
- 2010年3月31日 -77.36%
- 73億5600万
- 2010年6月30日 +133.63%
- 171億8600万
- 2010年9月30日 +55.35%
- 266億9900万
- 2010年12月31日 +43.99%
- 384億4400万
- 2011年3月31日 -78.87%
- 81億2400万
- 2011年6月30日 +129.85%
- 186億7300万
- 2011年9月30日 +52.04%
- 283億9000万
- 2011年12月31日 +47.03%
- 417億4100万
- 2012年3月31日 -78.99%
- 87億6900万
- 2012年6月30日 +132.28%
- 203億6900万
- 2012年9月30日 +49.25%
- 304億
- 2012年12月31日 +46.36%
- 444億9400万
- 2013年3月31日 -78.23%
- 96億8700万
- 2013年6月30日 +129.84%
- 222億6500万
- 2013年9月30日 +47.97%
- 329億4500万
- 2013年12月31日 +43.96%
- 474億2600万
- 2014年3月31日 -76.93%
- 109億4200万
- 2014年6月30日 +114.87%
- 235億1100万
- 2014年9月30日 +47.99%
- 347億9300万
- 2014年12月31日 +48.57%
- 516億9100万
- 2015年3月31日 -79.19%
- 107億5700万
- 2015年6月30日 +129.79%
- 247億1900万
- 2015年9月30日 +53.22%
- 378億7500万
- 2015年12月31日 +42.06%
- 538億400万
- 2016年3月31日 -78.49%
- 115億7100万
- 2016年6月30日 +123.92%
- 259億1000万
- 2016年9月30日 +49.86%
- 388億2900万
- 2016年12月31日 +42.59%
- 553億6500万
- 2017年3月31日 -79.21%
- 115億1300万
- 2017年6月30日 +127.32%
- 261億7100万
- 2017年9月30日 +52.2%
- 398億3300万
- 2017年12月31日 +43.73%
- 572億5300万
- 2018年3月31日 -78.74%
- 121億7300万
- 2018年6月30日 +129.95%
- 279億9200万
- 2018年9月30日 +51.22%
- 423億3000万
- 2018年12月31日 +42.21%
- 601億9700万
- 2019年3月31日 -78.32%
- 130億4900万
- 2019年6月30日 +122.78%
- 290億7100万
- 2019年9月30日 +50.51%
- 437億5400万
- 2019年12月31日 +39.69%
- 611億2100万
- 2020年3月31日 -83.26%
- 102億3200万
- 2020年6月30日 +15.26%
- 117億9300万
- 2020年9月30日 +45.03%
- 171億300万
- 2020年12月31日 +58.53%
- 271億1400万
- 2021年3月31日 -81.05%
- 51億3800万
- 2021年6月30日 +155.47%
- 131億2600万
- 2021年9月30日 +60.87%
- 211億1600万
- 2021年12月31日 +58.31%
- 334億2900万
- 2022年3月31日 -73.98%
- 86億9900万
- 2022年6月30日 +159.1%
- 225億3900万
- 2022年9月30日 +53.63%
- 346億2700万
- 2022年12月31日 +49.3%
- 516億9900万
- 2023年3月31日 -76.31%
- 122億5000万
- 2023年6月30日 +119.12%
- 268億4200万
- 2023年9月30日 +47.75%
- 396億6000万
- 2023年12月31日 +44.92%
- 574億7400万
- 2024年3月31日 -76.64%
- 134億2800万
- 2024年6月30日 +112.61%
- 285億4900万
- 2024年9月30日 +49.82%
- 427億7300万
- 2024年12月31日 +48.56%
- 635億4500万
- 2025年3月31日 -75.07%
- 158億4200万
- 2025年6月30日 +113.03%
- 337億4800万
- 2025年9月30日 +45.53%
- 491億1300万
- 2025年12月31日 +48.83%
- 730億9500万
- 2026年3月31日 -76.42%
- 172億3500万
- 2026年6月30日 +113.96%
- 368億7600万
個別
- 2008年12月31日
- 303億1900万
- 2009年12月31日 +4.96%
- 318億2400万
- 2010年12月31日 +14.17%
- 363億3500万
- 2011年12月31日 -1.1%
- 359億3400万
- 2012年12月31日 +5.27%
- 378億2600万
- 2013年12月31日 +3.9%
- 393億100万
- 2014年12月31日 -43.37%
- 222億5500万
- 2015年12月31日 -61.27%
- 86億1900万
- 2016年12月31日 +12.11%
- 96億6300万
- 2017年12月31日 -1.31%
- 95億3600万
- 2018年12月31日 -1.73%
- 93億7100万
- 2019年12月31日 -1.32%
- 92億4700万
- 2020年12月31日 -32.56%
- 62億3600万
- 2021年12月31日 +22.18%
- 76億1900万
- 2022年12月31日 +4.17%
- 79億3700万
- 2023年12月31日 -3.7%
- 76億4300万
- 2024年12月31日 +2.13%
- 78億600万
- 2025年12月31日 +3.32%
- 80億6500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「W&R事業」は、高い技術力と接客力でリフレクソロジーサービスを提供する英国式リフレクソロジーサロン「クイーンズウェイ」の運営、また、複合温浴施設「美楽温泉SPA-HERBS」、総合フィットネスクラブ「BEST STYLE FITNESS」の運営を行っております。2026/03/25 12:11
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記事項 (連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と概ね同一であります。 - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称等
非連結子会社
㈱ライフクリエートバンク
㈱ウエストフーズ
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2026/03/25 12:11 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/03/25 12:11
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の10%に満たないため、主要な顧客ごとの情報の記載を省略しております。 - #4 事業等のリスク
- ① 借入金等依存度が高いことについて2026/03/25 12:11
当社グループは、これまで施設を建設するにあたり、建設費用や敷金・保証金等の投資資金を主に金融機関からの借入等により調達しているため、総資産に占める有利子負債の比率が高い水準にあります。有利子負債残高は、2024年12月期末59,637百万円、2025年12月期末77,920百万円となっており、総資産に占める有利子負債残高の比率は、2024年12月期末53.4%、2025年12月期末55.6%と借入金等依存度が高い水準にあります。なお、売上高に対する支払利息の比率は、2024年12月期1.3%、2025年12月期2.1%となっております。
今後、金融情勢が大きく変動し金利水準が上昇に転じた場合、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記事項 (連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/03/25 12:11 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1) 売上高2026/03/25 12:11
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度におけるわが国経済は、設備投資や個人消費の持ち直し、また、雇用情勢に改善の動きがみられるなど緩やかな回復基調で推移いたしました。しかしながら、消費者物価の上昇及び米国の通商政策等による景気の下振れリスクの存在並びに高いボラティリティーで推移する外国為替市場の影響など、先行きにつきましては不透明な状況が継続しております。2026/03/25 12:11
このような環境の中、当社グループは、ブライダル市場、ホテル市場及びウェルネス&リラクゼーション(W&R)市場における新たな価値の創造、高品質かつ魅力あふれる店舗づくりと付加価値の高いサービスの提供に取り組み、多様化するお客様のニーズに的確に対応することで、売上高の拡大と収益性の向上に努めてまいりました。
ホテル事業においては、訪日外国人数が2025年12月推計値で累計42百万人(前年比15.8%増:日本政府観光局「訪日外客数(2025年12月推計値)」)と年間過去最高となるなど、引き続き高い水準で推移しております。この影響から「ホテル インターコンチネンタル 東京ベイ」(東京都港区)をはじめとする国内ラグジュアリーホテルについては、総じて安定した状況で推移いたしました。また、昨年取得いたしました「Kaimana Beach Hotel」(米国ハワイ州)及び「Kimpton Palladian Hotel」(米国ワシントン州)につきましては、更なるレベニューマネジメント及びコストコントロールを実施し収益力向上に努めました。2025年4月には国内5施設目となる「ANAホリデイ・イン東京ベイ」(東京都品川区)の開業並びに同年5月には「W Hotel Dallas Victory」(米国テキサス州)を取得するなど、事業ポートフォリオの拡充と米国市場での運営基盤の強化に注力いたしました。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2026/03/25 12:11
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項 - #9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1.関係会社との取引高2026/03/25 12:11
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 営業取引による取引高 売上高 7,748 百万円 8,047 百万円 仕入高 328 342 - #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1.顧客との契約から生じる収益2026/03/25 12:11
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(セグメント情報等)」に記載しております。