(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めておりました「助成金収入」(前連結会計年度は0百万円)は、「営業外収益」の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記しております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取配当金」(前連結会計年度は5百万円、当連結会計年度は3百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「店舗閉鎖損失引当金の増減額(△は減少)」(前連結会計年度は△20百万円)、「持分法による投資損益(△は益)」(前連結会計年度は47百万円)、「有価証券運用損益(△は益)」(前連結会計年度は△39百万円)は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。