工具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億4500万
- 2009年3月31日 +4.35%
- 3億6000万
- 2010年3月31日 -10.28%
- 3億2300万
- 2011年3月31日 -6.19%
- 3億300万
- 2012年3月31日 -36.96%
- 1億9100万
- 2013年3月31日 -3.14%
- 1億8500万
- 2014年3月31日 +2.7%
- 1億9000万
- 2015年3月31日 -3.16%
- 1億8400万
- 2016年3月31日 -9.78%
- 1億6600万
- 2017年3月31日 -4.82%
- 1億5800万
- 2018年3月31日 +210.13%
- 4億9000万
- 2019年3月31日 +40%
- 6億8600万
- 2020年3月31日 -76.97%
- 1億5800万
- 2021年3月31日 -23.42%
- 1億2100万
- 2022年3月31日 -3.31%
- 1億1700万
- 2023年3月31日 -1.71%
- 1億1500万
- 2024年3月31日 +6.09%
- 1億2200万
個別
- 2008年3月31日
- 2億9500万
- 2009年3月31日 -15.25%
- 2億5000万
- 2010年3月31日 -8%
- 2億3000万
- 2011年3月31日 -5.22%
- 2億1800万
- 2012年3月31日 -14.68%
- 1億8600万
- 2013年3月31日 -4.84%
- 1億7700万
- 2014年3月31日 -1.13%
- 1億7500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、建物及び構築物については主として定額法、その他は主として定率法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～20年
機械装置及び運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2023/06/30 11:34 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 機械装置及び運搬具 2～6年2023/06/30 11:34
工具、器具及び備品 2～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く) - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2023/06/30 11:34
3.引当金の計上基準2.固定資産の減価償却の方法 ①有形固定資産(リース資産を除く) 建物及び構築物については主として定額法、その他は主として定率法を採用しております。また、耐用年数は以下のとおりであります。建物及び構築物 5～17年車両運搬具 6年工具、器具及び備品 5～15年 ②無形固定資産(リース資産を除く) 自社利用目的のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
貸倒引当金 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、また貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。