有価証券報告書-第22期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
| 2.固定資産の減価償却の方法 | |
| ①有形固定資産 (リース資産を除く) | 建物及び構築物については主として定額法、その他は主として定率法を採用しております。 また、耐用年数は以下のとおりであります。 建物及び構築物 6~17年 車両運搬具 4~6年 工具、器具及び備品 4~15年 |
| ②無形固定資産 (リース資産を除く) | 自社利用目的のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法 |
| 2.固定資産の減価償却の方法 | |
| ①有形固定資産 (リース資産を除く) | 建物及び構築物については主として定額法、その他は主として定率法を採用しております。 また、耐用年数は以下のとおりであります。 建物及び構築物 6~17年 車両運搬具 4~6年 工具、器具及び備品 4~15年 |
| ②無形固定資産 (リース資産を除く) | 自社利用目的のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法 |
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