建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 金額には消費税等は含まれておりません。
2 建物は賃借中の建物に施した建物付属設備であります。
(2) 国内子会社

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#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～18年
工具、器具及び備品 4年～15年

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#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年10月1日至 平成25年9月30日)	当連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	1,180千円	―
機械装置及び運搬具	6 〃	―

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 8年～18年
機械装置及び運搬具 7年～15年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。ただし、ライセンス契約で使用期間が定められているときは、当該期間を耐用年数とした定額法による額を計上しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年9月30日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/12/19 15:50