固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報

2014/12/19 15:50

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(1) リース資産の内容
有形固定資産
主として、本社における家具、AV機器(工具、器具及び備品)、ヘルスケア事業における工場設備(機械装置及び運搬具)であります。

2014/12/19 15:50

#3 事業等のリスク

⑦固定資産に関するリスク
当社グループはヘルスケア事業の工場設備等の固定資産を保有しています。経営環境の変化等により、収益性の低下によって設備投資額の回収が見込めなくなった場合には、固定資産の減損会計の適用により、当社グループの業績等は影響を受ける可能性があります。
⑧人材に関するリスク

2014/12/19 15:50

#4 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～18年
工具、器具及び備品 4年～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。ただし、ライセンス契約で使用期間が定められているときは、当該期間を耐用年数とした定額法による額を計上しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年9月30日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/12/19 15:50

#5 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成24年10月1日 至 平成25年9月30日)	当連結会計年度 (自 平成25年10月1日 至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	1,180千円	―
機械装置及び運搬具	6 〃	―
工具、器具及び備品	1,842 〃	1,269千円

2014/12/19 15:50

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

2014/12/19 15:50

#7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

当連結会計年度に株式の取得により新たに株式会社パル(現 株式会社健康プラザパル)を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と同社取得による支出(純額)との関係は次のとおりです。

流動資産	64,236	千円
固定資産	7,737	〃
のれん	18,136	〃

当連結会計年度に株式の取得により新たに株式会社ビーエス・ジェイを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と同社取得による収入(純額)との関係は次のとおりです。

流動資産	49,073	千円
固定資産	22,631	〃
のれん	22,959	〃

当連結会計年度(自 平成25年10月1日 至 平成26年9月30日)

2014/12/19 15:50

#8 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2014/12/19 15:50

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 8年～18年
機械装置及び運搬具 7年～15年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。ただし、ライセンス契約で使用期間が定められているときは、当該期間を耐用年数とした定額法による額を計上しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年9月30日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/12/19 15:50