リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年4月30日
- 16億2039万
- 2010年4月30日 -9.34%
- 14億6909万
- 2011年4月30日 -34.4%
- 9億6375万
- 2012年4月30日 +26.61%
- 12億2019万
- 2013年3月31日 -12.19%
- 10億7147万
- 2014年3月31日 +114.77%
- 23億123万
- 2015年3月31日 +54.49%
- 35億5514万
- 2016年3月31日 +80.75%
- 64億2600万
- 2017年3月31日 +9.49%
- 70億3600万
- 2018年3月31日 +63.35%
- 114億9300万
- 2019年3月31日 +18.1%
- 135億7300万
- 2020年3月31日 +10.68%
- 150億2200万
- 2021年3月31日 +5%
- 157億7300万
個別
- 2021年3月31日
- 1000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2021/06/30 14:18
① リース資産の内容
有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
イ 商品及び製品
主として、総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
ロ 仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として、先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
ハ 販売用不動産
主として、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
太陽光発電設備については定額法を採用しております。その他の有形固定資産については主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~20年
その他 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。2021/06/30 14:18 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 担保資産2021/06/30 14:18
(2) 担保付債務前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 土地 1,761百万円 1,665百万円 リース資産 6,646百万円 6,234百万円 建設仮勘定 427百万円 ―百万円
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※5 有形固定資産の取得価額から直接減額した圧縮記帳額2021/06/30 14:18
前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 土地 ―百万円 25百万円 リース資産 162百万円 162百万円 建設仮勘定 81百万円 ―百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2021/06/30 14:18
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。機械及び装置 硫化アニール装置(高速加熱プロセス炉 RSO-200)他 28百万円 リース資産 社用車購入 10百万円
- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/30 14:18
① 有形固定資産(リース資産を除く)
太陽光発電設備については定額法を採用しております。その他の有形固定資産については主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 固定資産の減価償却の方法2021/06/30 14:18
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。