建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/06/28 12:10

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上しております。また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/06/28 12:10