有価証券報告書-第31期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
経済的耐用年数に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(建物附属設備)3年~ 10年
工具、器具及び備品 3年~ 5年
② 無形固定資産
ソフトウェア 社内における利用可能期間(3年~5年)に基づく定額法
① 有形固定資産
経済的耐用年数に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(建物附属設備)3年~ 10年
工具、器具及び備品 3年~ 5年
② 無形固定資産
ソフトウェア 社内における利用可能期間(3年~5年)に基づく定額法