有価証券報告書-第32期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
経済的耐用年数に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(建物附属設備)3年～ 10年
工具、器具及び備品 3年～ 5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア 社内における利用可能期間(3年～10年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。