建物及び構築物(純額)
連結
- 2009年9月30日
- 741万
- 2014年9月30日 -92.86%
- 52万
- 2015年9月30日 +331.38%
- 228万
- 2016年9月30日 -15.21%
- 193万
- 2018年6月30日 +725.53%
- 1597万
- 2019年6月30日 -100%
- 0
個別
- 2014年9月30日
- 52万
- 2015年9月30日 +331.38%
- 228万
- 2016年9月30日 -15.21%
- 193万
- 2018年6月30日 +725.53%
- 1597万
- 2019年6月30日 -100%
- 0
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2020/03/30 15:51
建物及び構築物 13年
工具、器具及び備品 4年~20年 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
2.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物及び構築物・・・・・資産除去債務の見積りの変更による影響額・・・1,213千円
3.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。
車両運搬具・・・・・・・資産の移管 1,000千円、資産の売却 1,350千円
工具、器具及び備品・・・資産の移管 14,229千円、資産の除却 1,583千円
リース資産・・・・・・・資産の移管 4,479千円
コンテンツ版権・・・・・資産の移管 447,382千円
4.当期首残高及び当期末残高については、取得価額で記載しております。2020/03/30 15:51 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成30年1月1日至 平成30年12月31日)2020/03/30 15:51
当社グループは、事業用資産については、主に管理会計上の区分を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングを行っております。また、本社用資産については独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから、共用資産としてグルーピングしております。当社グループは、営業活動から生じる損益がマイナスとなっていることから、減損の兆候を共用資産を含む全社単位で検討し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。用途 種類 場所 減損損失(千円) 本社用資産 建物及び構築物 東京都杉並区 12,560 本社用資産 車両運搬具 東京都杉並区 285
当連結会計年度(自 平成31年1月1日至 令和元年12月31日) - #4 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2020/03/30 15:51
建物及び構築物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。2020/03/30 15:51
建物及び構築物 13年
工具、器具及び備品 4年~20年