コンテンツ版権
連結
- 2008年3月31日
- 5億1228万
- 2009年3月31日 -51.65%
- 2億4767万
- 2010年3月31日 -7.61%
- 2億2882万
- 2011年3月31日 -77.09%
- 5242万
- 2012年3月31日 +199.04%
- 1億5676万
- 2013年3月31日 -77.31%
- 3557万
- 2014年3月31日 +23.94%
- 4409万
- 2015年3月31日 +78.49%
- 7869万
- 2016年3月31日 -51.32%
- 3830万
- 2017年3月31日 -20.97%
- 3027万
- 2017年12月31日 +147.38%
- 7489万
- 2018年12月31日 +502.22%
- 4億5102万
- 2019年12月31日 -99.85%
- 69万
個別
- 2008年3月31日
- 5億649万
- 2009年3月31日 -49.29%
- 2億5686万
- 2010年3月31日 -7.34%
- 2億3802万
- 2011年3月31日 -74.11%
- 6161万
- 2012年3月31日 +154.41%
- 1億5676万
- 2013年3月31日 -77.31%
- 3557万
- 2014年3月31日 +23.94%
- 4409万
- 2015年3月31日 +76.77%
- 7793万
- 2016年3月31日 -50.85%
- 3830万
- 2017年3月31日 -20.97%
- 3027万
- 2017年12月31日 +147.38%
- 7489万
- 2018年12月31日 +502.22%
- 4億5102万
- 2019年12月31日 -99.85%
- 69万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年~5年)に基づく定額法を採用しております。2020/03/30 15:51
コンテンツ版権
将来の収益の獲得見込額に基づく償却方法を採用しております。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
2.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物及び構築物・・・・・資産除去債務の見積りの変更による影響額・・・1,213千円
3.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。
車両運搬具・・・・・・・資産の移管 1,000千円、資産の売却 1,350千円
工具、器具及び備品・・・資産の移管 14,229千円、資産の除却 1,583千円
リース資産・・・・・・・資産の移管 4,479千円
コンテンツ版権・・・・・資産の移管 447,382千円
4.当期首残高及び当期末残高については、取得価額で記載しております。2020/03/30 15:51 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- アニメーション制作事業における売上原価は、吸収分割に伴い、売上高の減少に連動して減少したものの、前連結会計年度より実施してきた制作工程、制作費の管理強化等の効果が売上総利益率の微増に発現しております。2020/03/30 15:51
ライセンス事業における売上原価は、前連結会計年度では出資した作品の回収可能性の低下によるコンテンツ版権の評価損の発生が売上原価の増加の原因となっていましたが、売上高が増加したことに加え新たに出資した作品がなかったため、コンテンツ版権の評価損の発生が少額であったこと、及び前記のとおり令和元年8月1日以降はライセンス事業が主事業となったことにより、前連結会計期間に比べ36百万円増の621百万円となりました。
その結果、当連結会計年度の売上総利益は、前連結会計年度に比べ340百万円増の277百万円となりました。