ダイセキ環境ソリューション(1712)の建物及び構築物(純額)の推移 - 四半期
連結
- 2012年5月31日
- 11億9959万
- 2012年8月31日 -2.37%
- 11億7113万
- 2012年11月30日 -1.85%
- 11億4950万
- 2013年2月28日 +8.34%
- 12億4538万
- 2013年5月31日 +14.22%
- 14億2242万
- 2013年8月31日 -2.02%
- 13億9366万
- 2013年11月30日 -1.67%
- 13億7036万
- 2014年2月28日 +0.17%
- 13億7271万
- 2014年5月31日 -3.61%
- 13億2312万
- 2014年8月31日 -1.78%
- 12億9955万
- 2014年11月30日 -1.77%
- 12億7659万
- 2015年2月28日 +19.43%
- 15億2457万
- 2015年5月31日 +8.57%
- 16億5524万
- 2015年8月31日 +7.85%
- 17億8521万
- 2015年11月30日 -1.94%
- 17億5066万
- 2016年2月29日 -1.96%
- 17億1641万
- 2016年5月31日 -1.69%
- 16億8746万
- 2016年8月31日 -2.24%
- 16億4968万
- 2016年11月30日 -2.33%
- 16億1124万
- 2017年2月28日 -1.18%
- 15億9227万
- 2017年5月31日 +106.33%
- 32億8540万
- 2017年8月31日 -1.86%
- 32億2441万
- 2017年11月30日 -1.68%
- 31億7020万
- 2018年2月28日 -2%
- 31億695万
- 2018年5月31日 -2.14%
- 30億4053万
- 2018年8月31日 -2.05%
- 29億7814万
- 2018年11月30日 +10.92%
- 33億340万
- 2019年2月28日 +52.55%
- 50億3932万
- 2019年5月31日 -1.11%
- 49億8343万
- 2019年8月31日 +29.95%
- 64億7578万
- 2019年11月30日 -1.51%
- 63億7787万
- 2020年2月29日 -1.01%
- 63億1374万
- 2020年5月31日 -1.56%
- 62億1500万
- 2020年8月31日 -2.19%
- 60億7900万
- 2020年11月30日 +2.88%
- 62億5400万
- 2021年2月28日 -0.99%
- 61億9200万
- 2021年5月31日 +2.81%
- 63億6600万
- 2021年8月31日 -1.78%
- 62億5300万
- 2021年11月30日 -1.71%
- 61億4600万
- 2022年2月28日 +0.89%
- 62億100万
- 2022年5月31日 -1.66%
- 60億9800万
- 2022年8月31日 -1.46%
- 60億900万
- 2022年11月30日 -1.63%
- 59億1100万
- 2023年2月28日 -2.11%
- 57億8600万
- 2023年5月31日 +3.42%
- 59億8400万
- 2023年8月31日 -1.89%
- 58億7100万
- 2023年11月30日 +8.86%
- 63億9100万
- 2024年2月29日 -3.55%
- 61億6400万
- 2024年5月31日 -0.45%
- 61億3600万
- 2024年8月31日 -1.74%
- 60億2900万
- 2024年11月30日 -1.99%
- 59億900万
- 2025年2月28日 -2.25%
- 57億7600万
- 2025年5月31日 -1.06%
- 57億1500万
- 2025年8月31日 -0.77%
- 56億7100万
有報情報
- #1 企業結合等関係、四半期連結財務諸表(連結)
- 2023年4月5日に行われた株式会社杉本商事との企業結合について前第1四半期連結会計期間において暫定的な会計処理を行っておりましたが、前第3四半期連結会計期間に確定しております。2024/07/12 9:09
この暫定的な会計処理の確定に伴い、当第1四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表に含まれる比較情報において取得原価の当初配分額に重要な見直しが反映されております。この結果、暫定的に算定されたのれんの金額1,500百万円は、会計処理の確定により660百万円減少し、840百万円となっております。のれんの減少は、建物及び構築物が68百万円、顧客関連資産が936百万円、繰延税金負債が326百万円それぞれ増加し、繰延税金資産が18百万円減少したことによるものであります。
なお、前第1四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書に与える影響はありません。