- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3) 減価償却費の調整額25百万円は、報告セグメントに配賦していない全社資産に係る減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額6百万円は、報告セグメントに配賦していない全社資産の増加であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
2024/05/23 9:03- #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額の内容は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△946百万円は、セグメント間の取引消去44百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△991百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額2,151百万円は、報告セグメントに配賦していない全社資産であり、主に報告セグメントに帰属しない本社建物等であります。
(3) 減価償却費の調整額28百万円は、報告セグメントに配賦していない全社資産に係る減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額103百万円は、報告セグメントに配賦していない全社資産の増加であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2024/05/23 9:03 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
7.のれん以外の無形固定資産に配分された金額及びその主要な種類別の内訳並びに全体及び主要な種類別の加重平均償却期間
2024/05/23 9:03- #4 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~49年
機械装置及び運搬具 2~14年2024/05/23 9:03 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具 2~14年
② 無形固定資産(リース資産及びのれんを除く)
定額法
2024/05/23 9:03- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
機械及び装置 2~14年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2024/05/23 9:03