建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2.従業員数の( )は、臨時雇用者数を外書しております。
3.本社の建物は賃借しており、年間賃借料は本社41,128千円であります。
(2)国内子会社

2018/08/31 14:55

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～15年
車両運搬具 5年
工具、器具及び備品 3年～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/08/31 14:55

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年6月1日至 平成29年5月31日)	当連結会計年度(自 平成29年6月1日至 平成30年5月31日)
建物及び構築物	-	645千円
その他	-	34

2018/08/31 14:55

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。なお有形固定資産の一部(太陽光発電設備)については、定額法を適用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～15年
機械及び装置 17年
車両運搬具 5年
その他 3年～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証額の取り決めがある場合は当該残価保証額)
とする定額法を採用しております。2018/08/31 14:55