訂正有価証券報告書-第30期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めておりました「立替金」は金額的重要性が増加したため、当事業年度より独立掲記することとしております。なお、前事業年度の「立替金」は-千円であります。
前事業年度において独立掲記しておりました「流動資産」の「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度の「未収入金」は20,458千円であります。
前事業年度において独立提記しておりました「投資その他の資産」の「敷金及び保証金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度の「敷金及び保証金」は28,796千円であります。
(損益計算書関係)
前事業年度において独立掲記しておりました「営業外収益」の「為替差益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。なお、この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において「営業外収益」に表示していた「為替差益」7,885千円、「その他」3,645千円は、「その他」11,530千円として組み替えております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めておりました「立替金」は金額的重要性が増加したため、当事業年度より独立掲記することとしております。なお、前事業年度の「立替金」は-千円であります。
前事業年度において独立掲記しておりました「流動資産」の「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度の「未収入金」は20,458千円であります。
前事業年度において独立提記しておりました「投資その他の資産」の「敷金及び保証金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度の「敷金及び保証金」は28,796千円であります。
(損益計算書関係)
前事業年度において独立掲記しておりました「営業外収益」の「為替差益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。なお、この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において「営業外収益」に表示していた「為替差益」7,885千円、「その他」3,645千円は、「その他」11,530千円として組み替えております。