有価証券報告書-第13期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)
平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
平成10年4月1日以降平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定額法
平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法
建物以外
平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法
ロ 無形固定資産
会社所定の合理的耐用年数に基づく定額法によっております。但し、サービス提供目的のソフトウェアについては、見込収益獲得可能期間に基づく定額法によっております。