#1 固定資産の減価償却の方法: 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10年～15年
工具、器具及び備品 4年～15年
無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年又は5年)に基づく定額法によっております。
リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/28 11:27
#2 設備投資等の概要: 1【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資等の総額は3,596千円であります。その内訳は、当社及びイー・旅ネット・ドット・コム株式会社におけるソフトウエアの購入であります。
なお、設備投資等の総額には、有形固定資産の他、ソフトウエアへの投資を含めておりますが、このうち販売機器組込用ソフトウエアは含めておりません。また、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。
2014/03/28 11:27
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社とも定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 5年～31年
機械装置及び運搬具 2年～10年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社とも定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年または5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/28 11:27