- 2434
- 2014/09/25
- 時価
- 53億円
- PER 予
- 19.46倍
- 2010年以降
- 8.73-19.52倍
(2010-2014年) - PBR
- 1.04倍
- 2010年以降
- 0.42-0.75倍
(2010-2014年) - 配当 予
- 2.06%
- ROE 予
- 5.34%
- ROA 予
- 4.04%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 13億1757万
- 2014年3月31日 -0.26%
- 13億1410万
個別
- 2013年3月31日
- 13億7790万
- 2014年3月31日 -1.83%
- 13億5264万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2014/06/26 17:15
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
工具、器具及び備品 3~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却によっております。2014/06/26 17:15 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/26 17:15
- #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (5) 資産、負債及び純資産の状況2014/06/26 17:15
当連結会計年度末の資産合計は6,922,758千円となり、前連結会計年度末と比べ421,215千円(前連結会計年度比6.5%増)の増加となりました。この内、流動資産は5,608,658千円と前連結会計年度末と比べ424,688千円増加し、固定資産は1,314,100千円と前連結会計年度末と比べ3,472千円減少となりました。流動資産の増加は、主として有価証券が83,175千円減少したものの、受取手形及び売掛金が264,309千円、現金及び預金が248,277千円増加したことによるものであります。また、固定資産の減少は、主として差入保証金が30,343千円増加したものの、無形固定資産が26,593千円、投資有価証券が17,962千円減少したことによるものであります。
当連結会計年度末の負債合計は1,724,920千円となり、前連結会計年度末と比べ325,210千円(同23.2%増)の増加となりました。この内、流動負債は1,443,242千円と前連結会計年度末と比べ253,225千円増加し、固定負債は281,677千円と前連結会計年度末と比べ71,985千円の増加となりました。流動負債の増加は、主としてその他が58,493千円減少したものの、支払手形及び買掛金が246,037千円、未払法人税等が63,681千円増加したことによるものであります。また、固定負債の増加は、主として退職給付引当金が174,589千円減少したものの、退職給付に係る負債が233,666千円、役員退職慰労引当金が7,550千円増加したことによるものであります。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/26 17:15