#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/26 13:19
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品………総平均法
仕掛品……個別法
原材料……総平均法
貯蔵品……最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6～60年
その他 4～20年2019/06/26 13:19
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: たな卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
商品及び製品………総平均法
仕掛品………………個別法
原材料………………総平均法
貯蔵品………………最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6～60年
工具、器具及び備品 4～20年2019/06/26 13:19
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/26 13:19