エフオン（9514）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年6月30日: 48億9549万
2009年6月30日 -8.93%: 44億5817万
2010年6月30日 -12.84%: 38億8590万
2010年12月31日 +0.07%: 38億8880万
2011年3月31日 -21.52%: 30億5203万
2011年6月30日 -14.17%: 26億1946万
2011年9月30日 +0.01%: 26億1976万
2011年12月31日 ±0%: 26億1976万
2012年3月31日 ±0%: 26億1976万
2012年6月30日 +0.19%: 26億2481万
2012年9月30日 +0.24%: 26億3110万
2012年12月31日 -4.89%: 25億243万
2013年3月31日 -2.22%: 24億4680万
2013年6月30日 +1.83%: 24億9151万
2013年9月30日 +23.18%: 30億6900万
2013年12月31日 +1.56%: 31億1700万
2014年3月31日 +0.42%: 31億3000万
2014年6月30日 ±0%: 31億3000万
2014年9月30日 +0.42%: 31億4300万
2014年12月31日 +0.03%: 31億4400万
2015年3月31日 +0.67%: 31億6500万
2015年6月30日 -8.15%: 29億700万
2015年9月30日 +1.65%: 29億5500万
2015年12月31日 +0.27%: 29億6300万
2016年3月31日 -1.01%: 29億3300万
2016年6月30日 +3.1%: 30億2400万
2016年9月30日 +64.15%: 49億6400万
2016年12月31日 +9.41%: 54億3100万
2017年3月31日 +1.95%: 55億3700万
2017年6月30日 +0.81%: 55億8200万
2017年9月30日 +4.16%: 58億1400万
2017年12月31日 -1.63%: 57億1900万
2018年3月31日 +0.02%: 57億2000万
2018年6月30日 +1.08%: 57億8200万
2018年9月30日 -2.87%: 56億1600万
2018年12月31日 -1.28%: 55億4400万
2019年3月31日 -2.63%: 53億9800万
2019年6月30日 +0.04%: 54億
2019年9月30日 -0.37%: 53億8000万
2019年12月31日 -1.6%: 52億9400万
2020年3月31日 +54.51%: 81億8000万
2020年6月30日 ±0%: 81億8000万
2020年9月30日 +2.13%: 83億5400万
2020年12月31日 ±0%: 83億5400万
2021年3月31日 +5.83%: 88億4100万
2021年6月30日 +0.07%: 88億4700万
2021年9月30日 -0.67%: 87億8800万
2021年12月31日 +0.83%: 88億6100万
2022年3月31日 +2.84%: 91億1300万
2022年6月30日 +0.01%: 91億1400万
2022年9月30日 +49.82%: 136億5500万
2022年12月31日 ±0%: 136億5500万
2023年3月31日 +0.01%: 136億5700万
2023年6月30日 +0.03%: 136億6100万
2023年9月30日 +0.02%: 136億6400万
2023年12月31日 ±0%: 136億6400万
2024年3月31日 ±0%: 136億6400万
2024年6月30日 +0.14%: 136億8300万
2024年9月30日 +0.19%: 137億900万
2024年12月31日 ±0%: 137億900万
2025年3月31日 ±0%: 137億900万
2025年6月30日 +0.01%: 137億1000万
2025年9月30日 +0.07%: 137億1900万
2025年12月31日 +0.01%: 137億2100万
2026年3月31日 +1.87%: 139億7700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
省エネルギー支援サービス事業用の有形固定資産
買取りオプションが付与された固定資産については、エネルギー供給サービス契約期間を耐用年数とし、契約期間満了時における資産の見積処分価額を残存価額とする定額法。上記以外については経済的使用可能予測期間を耐用年数とする定額法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 15～31年
機械装置 15年
その他の事業用の有形固定資産
グリーンエナジー事業の発電設備における主な建物及び構築物、機械装置は経済的使用可能予測期間を耐用年数とする定額法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 7～60年
機械装置 5～20年
その他の有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
4～15年
ロ無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2025/09/26 15:40

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年6月30日)		当連結会計年度(2025年6月30日)
現金及び預金	360百万円		360百万円
建物及び構築物	9,734百万円	(9,656百万円)	9,293百万円	(9,218百万円)
機械装置及び運搬具	18,111百万円	(18,110百万円)	16,819百万円	(16,819百万円)

(注) 関係会社株式につきましては連結上相殺消去されております。
なお、当該担保資産は、下記の担保付債務以外に、デリバティブ取引(金利スワップ)の担保に供されております。

2025/09/26 15:40

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

国庫補助金等の受入れにより取得価額から控除した固定資産の圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年6月30日)	当連結会計年度(2025年6月30日)
建物及び構築物	784百万円	784百万円
機械装置及び運搬具	1,109百万円	1,109百万円

2025/09/26 15:40

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

その他の事業用の有形固定資産
グリーンエナジー事業の発電設備における主な建物及び構築物、機械装置は経済的使用可能予測期間を耐用年数とする定額法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

2025/09/26 15:40