形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～50年
工具、器具及び備品 3～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2016/06/28 16:49

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)	当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
工具、器具及び備品	306	1,382
ソフトウエア	1,534	2,450
計	1,841	3,838

2016/06/28 16:49

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。

工具、器具及び備品	増加額(千円)	本社建物の什器購入費用等	41,952
	減少額(千円)	建物への振替	431,316
ソフトウエア	増加額(千円)	サービス基幹システムの増強等	209,243
		社内用システムの増強等	22,663
その他	増加額(千円)	サービス基幹システムの増強等	157,674
	減少額(千円)	ソフトウエアへの振替	165,503

2016/06/28 16:49

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6～50年
工具、器具及び備品 3～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(1～5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/28 16:49