退職給付引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 1億6266万
- 2009年12月31日 +8.39%
- 1億7631万
- 2010年12月31日 +3.44%
- 1億8237万
- 2011年12月31日 -1.81%
- 1億7906万
- 2012年12月31日 -15.71%
- 1億5094万
- 2013年12月31日 -19.84%
- 1億2098万
個別
- 2008年12月31日
- 1億5743万
- 2009年12月31日 +7.35%
- 1億6900万
- 2010年12月31日 +3.39%
- 1億7473万
- 2011年12月31日 -2.53%
- 1億7031万
- 2012年12月31日 -16.94%
- 1億4145万
- 2013年12月31日 -22.18%
- 1億1008万
- 2014年12月31日 -30.66%
- 7633万
- 2015年12月31日 -64.2%
- 2732万
- 2016年12月31日 -71.85%
- 769万
- 2017年12月31日
- -775万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産
未成業務支出金
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げ)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2024/03/27 16:38