ReYuu Japan(9425)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2015年1月31日
- 1129万
- 2015年4月30日 +54.37%
- 1743万
- 2015年7月31日 -43.79%
- 980万
- 2015年10月31日 +61.92%
- 1586万
- 2016年1月31日 -45.05%
- 872万
- 2016年4月30日 +64.63%
- 1435万
個別
- 2008年4月30日
- 3532万
- 2009年4月30日 -51.73%
- 1705万
- 2010年4月30日 -7.79%
- 1572万
- 2010年10月31日 -7.97%
- 1447万
- 2011年1月31日 -30.76%
- 1002万
- 2011年4月30日 +48.09%
- 1483万
- 2011年7月31日 -38.27%
- 916万
- 2011年10月31日 +93.08%
- 1768万
- 2012年1月31日 -43.51%
- 999万
- 2012年4月30日 +79.18%
- 1790万
- 2012年7月31日 -42.43%
- 1030万
- 2013年1月31日 -43.23%
- 585万
- 2013年4月30日 +100%
- 1170万
- 2013年7月31日 -32.69%
- 787万
- 2013年10月31日 +117.94%
- 1716万
- 2014年1月31日 -42.32%
- 990万
- 2014年4月30日 +105.91%
- 2038万
- 2014年7月31日 -43.71%
- 1147万
- 2014年10月31日 +47.97%
- 1697万
- 2015年4月30日 +2.69%
- 1743万
- 2016年4月30日 -17.66%
- 1435万
- 2016年7月31日 -43.16%
- 816万
- 2016年10月31日 +83.69%
- 1498万
- 2017年1月31日 -47.69%
- 784万
- 2017年4月30日 +95%
- 1528万
- 2017年7月31日 -48.72%
- 784万
- 2017年10月31日 -61.73%
- 300万
- 2018年4月30日 +129.47%
- 688万
- 2019年1月31日 -36.37%
- 438万
- 2019年4月30日 +102.74%
- 888万
- 2019年7月31日 -49.32%
- 450万
- 2019年10月31日 +91.33%
- 861万
- 2020年1月31日 -50.87%
- 423万
- 2020年4月30日 +100%
- 846万
- 2020年7月31日 -46.1%
- 456万
- 2020年10月31日 +103.29%
- 927万
- 2021年1月31日 +1.62%
- 942万
- 2021年4月30日 +6.69%
- 1005万
- 2021年7月31日 -11.44%
- 890万
- 2021年10月31日 +103.93%
- 1815万
- 2022年1月31日 -48.21%
- 940万
- 2022年4月30日 +101.06%
- 1890万
- 2022年7月31日 -73.94%
- 492万
- 2022年10月31日 +95.94%
- 965万
- 2023年1月31日 -54.92%
- 435万
- 2023年4月30日 +77.01%
- 770万
- 2023年7月31日 -71.43%
- 220万
- 2023年10月31日 +97.73%
- 435万
- 2024年1月31日 -55.17%
- 195万
- 2024年4月30日 +94.87%
- 380万
- 2024年7月31日 -51.97%
- 182万
- 2024年10月31日 +97.26%
- 360万
- 2025年1月31日 -53.47%
- 167万
- 2025年4月30日 +108.96%
- 350万
- 2025年7月31日 -42.14%
- 202万
- 2025年10月31日 +104.94%
- 415万
- 2026年1月31日 -44.58%
- 230万
- 2026年4月30日 +100%
- 460万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/01/30 16:00
(注)税務上の繰越欠損金およびその繰延税金資産の繰越期限別の金額繰延税金資産 前事業年度(2024年10月31日) 当事業年度(2025年10月31日) 賞与引当金 1,243千円 1,306千円 棚卸資産 2,175 5,738
前事業年度(2024年10月31日) - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。商標権については、定額法(10年)を採用しております。2026/01/30 16:00