建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、耐用年数については、経済的機能的な実情を勘案した耐用年数によっており、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物・・・・・・3～6年
工具、器具及び備品・・・・2～20年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。
のれん
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。
(3)長期前払費用
契約期間が明示されているものは、その契約期間で均等償却を行っております。2015/07/27 11:37

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4.固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年5月1日至 平成26年4月30日)	当連結会計年度(自 平成26年5月1日至 平成27年4月30日)
建物及び構築物	189千円	-千円
工具、器具及び備品	324	76

2015/07/27 11:37

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、経済的機能的な実情を勘案した耐用年数によっており、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物・・・・・・ 3～18年
工具、器具及び備品・・・・ 2～20年
②無形固定資産
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。
③長期前払費用
契約期間が明示されているものは、その契約期間で均等償却を行っております。
④リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/07/27 11:37