ソフトクリエイト HD（3371）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 7950万
2010年9月30日 +199.99%: 2億3849万
2010年12月31日 +62.76%: 3億8817万
2011年3月31日 +31.07%: 5億876万
2011年6月30日 -86.52%: 6856万
2011年9月30日 +308.81%: 2億8031万
2011年12月31日 +62.84%: 4億5646万
2012年3月31日 +39.62%: 6億3731万
2012年6月30日 -76.08%: 1億5244万
2012年9月30日 +107.33%: 3億1608万
2012年12月31日 +49.45%: 4億7238万
2013年3月31日 +50.69%: 7億1184万
2013年6月30日 -85.01%: 1億667万
2013年9月30日 +146.28%: 2億6272万
2013年12月31日 +110.54%: 5億5314万
2014年3月31日 +49.28%: 8億2574万
2014年6月30日 -72.5%: 2億2712万
2014年9月30日 +142.88%: 5億5164万
2014年12月31日 +62.87%: 8億9843万
2015年3月31日 +30.09%: 11億6875万
2015年6月30日 -80.67%: 2億2586万
2015年9月30日 +46.69%: 3億3131万
2015年12月31日 +85.76%: 6億1543万
2016年3月31日 +20.98%: 7億4455万
2016年6月30日 -92.79%: 5370万
2016年9月30日 +658.95%: 4億759万
2016年12月31日 +113.57%: 8億7048万
2017年3月31日 +28.31%: 11億1689万
2017年6月30日 -74.2%: 2億8821万
2017年9月30日 +167.83%: 7億7190万
2017年12月31日 +63.15%: 12億5934万
2018年3月31日 +13.35%: 14億2741万
2018年6月30日 -67.63%: 4億6206万
2018年9月30日 +130.49%: 10億6498万
2018年12月31日 +21.7%: 12億9608万
2019年3月31日 +17.83%: 15億2713万
2019年6月30日 -83.01%: 2億5939万
2019年9月30日 +223.01%: 8億3787万
2019年12月31日 +71.23%: 14億3467万
2020年3月31日 -4.65%: 13億6792万
2020年6月30日 -48.82%: 7億10万
2020年9月30日 +95.2%: 13億6660万
2020年12月31日 +56.04%: 21億3248万
2021年3月31日 +29.75%: 27億6685万
2021年6月30日 -74.56%: 7億383万
2021年9月30日 +109.49%: 14億7449万
2021年12月31日 +68.77%: 24億8848万
2022年3月31日 +27.51%: 31億7314万
2022年6月30日 -82.24%: 5億6364万
2022年9月30日 +140.4%: 13億5499万
2022年12月31日 +80.39%: 24億4423万
2023年3月31日 +32.46%: 32億3759万
2023年6月30日 -60.12%: 12億9105万
2023年9月30日 +79.02%: 23億1130万
2023年12月31日 +55.77%: 36億35万
2024年3月31日 +35.2%: 48億6774万
2024年6月30日 -77.16%: 11億1188万
2024年9月30日 +80.44%: 20億630万
2024年12月31日 +64.91%: 33億852万
2025年3月31日 +22.76%: 40億6151万
2025年6月30日 -76.66%: 9億4794万
2025年9月30日 +158.53%: 24億5071万
2025年12月31日 +69.33%: 41億4974万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/19 13:21
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取り扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2025/06/19 13:21
#3 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。
未認識数理計算上の差異は、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(6) 連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲
2025/06/19 13:21