商品

有報情報

#1 たな卸資産の評価基準及び評価方法

商品・仕掛品
個別法2014/06/25 13:04

#2 事業の内容

(3) ソフトウエアプロダクト業務
販売管理・顧客管理・会計・給与計算などのソフトウエアパッケージを中心とした不特定ユーザー向けの商品や、中規模から大規模まで対応可能な通販業界向けコアパッケージ商品などの、プログラム作成、販売および保守等の業務を行っております。
(4) 商品販売

2014/06/25 13:04

#3 売上原価明細書（連結）

2.ハードウエア売上原価明細書

		前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
区分	注記番号	金額(千円)	金額(千円)
期首商品たな卸高		369	23
当期商品仕入高		28,184	21,779
合計		28,553	21,802
期末商品たな卸高		23	546
ハードウエア売上原価		28,530	21,255

2014/06/25 13:04

#4 発行済株式、株式の総数等（連結）

② 【発行済株式】

種類	事業年度末現在発行数(株)(平成26年3月31日)	提出日現在発行数(株)(平成26年6月25日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	2,090,000	2,090,000	東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)	普通株式は完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。また、単元株式数は100株であります。
計	2,090,000	2,090,000	―	―

2014/06/25 13:04

#5 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法に基づく原価法
②たな卸資産
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
a.商品・製品・仕掛品
個別法
b.貯蔵品
最終仕入原価法2014/06/25 13:04

#6 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針

2014/06/25 13:04