有価証券報告書-第30期(平成27年6月1日-平成28年5月31日)

(1)資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
イ.子会社株式及び関連会社株式
総平均法による原価法
ロ.その他有価証券
・時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
・時価のないもの
総平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
・製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
・原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
・貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)