タカミヤ(2445)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億5925万
- 2009年3月31日 +15.48%
- 4億1488万
- 2010年3月31日 +32.94%
- 5億5156万
- 2011年3月31日 -8.35%
- 5億552万
- 2012年3月31日 -3.25%
- 4億8909万
- 2013年3月31日 +27.09%
- 6億2160万
- 2014年3月31日 +3.14%
- 6億4113万
- 2015年3月31日 +25.71%
- 8億596万
- 2016年3月31日 +22.92%
- 9億9067万
- 2017年3月31日 +6.92%
- 10億5927万
- 2018年3月31日 +71.99%
- 18億2189万
- 2019年3月31日 +8.11%
- 19億6961万
- 2020年3月31日 +11.99%
- 22億580万
- 2021年3月31日 +15.27%
- 25億4266万
- 2022年3月31日 +25.58%
- 31億9300万
- 2023年3月31日 +0.41%
- 32億600万
- 2024年3月31日 -2.37%
- 31億3000万
- 2025年3月31日 +36.84%
- 42億8300万
- 2026年3月31日 -3.83%
- 41億1900万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (9)自然災害・感染症の流行について2026/06/23 9:30
当社グループでは、地震、台風等の自然災害及びウイルス等の感染症の流行により操業停止をせざるを得ないような事態の発生に備え、国内外での生産拠点及びレンタル機材物流拠点の分散や従業員の安全確保及び早期復旧対策等を実施しておりますが、予想を超える規模・範囲での従業員や建物の被災や新型インフルエンザ等世界規模での感染症流行が発生した場合、操業停止・各国の経済停滞やサプライチェーンの停滞等により、当社グループの事業運営・業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。今後も供給責任を果たすべく、働き方と生産性の検証を進めて参ります。
(10)システム及び情報セキュリティに関するリスクについて - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/23 9:30
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、賃貸資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※9 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/23 9:30
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、以下の資産について減損損失を計上いたしました。2026/06/23 9:30
当社栽培設備等は、収益性の悪化が見込まれるため、帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額176百万円を減損損失として計上しました。場 所 用 途 種 類 金 額 埼玉県羽生市 当社栽培設備等 建物及び構築物他 176百万円 ベトナム 連結子会社遊休資産 機械装置及び運搬具 32百万円
また、連結子会社遊休資産は、当面使用見込みがないため帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額32百万円を減損損失として計上しました。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/23 9:30
定率法を採用しております。ただし、賃貸資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。