タカミヤ(2445)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億5925万
- 2009年3月31日 +15.48%
- 4億1488万
- 2010年3月31日 +32.94%
- 5億5156万
- 2011年3月31日 -8.35%
- 5億552万
- 2012年3月31日 -3.25%
- 4億8909万
- 2013年3月31日 +27.09%
- 6億2160万
- 2014年3月31日 +3.14%
- 6億4113万
- 2015年3月31日 +25.71%
- 8億596万
- 2016年3月31日 +22.92%
- 9億9067万
- 2017年3月31日 +6.92%
- 10億5927万
- 2018年3月31日 +71.99%
- 18億2189万
- 2019年3月31日 +8.11%
- 19億6961万
- 2020年3月31日 +11.99%
- 22億580万
- 2021年3月31日 +15.27%
- 25億4266万
- 2022年3月31日 +25.58%
- 31億9300万
- 2023年3月31日 +0.41%
- 32億600万
- 2024年3月31日 -2.37%
- 31億3000万
- 2025年3月31日 +36.84%
- 42億8300万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (9)自然災害・感染症の流行について2025/06/25 11:07
当社グループでは、地震、台風等の自然災害及びウイルス等の感染症の流行により操業停止をせざるを得ないような事態の発生に備え、国内外での生産拠点及びレンタル機材物流拠点の分散や従業員の安全確保及び早期復旧対策等を実施しておりますが、予想を超える規模・範囲での従業員や建物の被災や新型インフルエンザ等世界規模での感染症流行が発生した場合、操業停止・各国の経済停滞やサプライチェーンの停滞等により、当社グループの事業運営・業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。なお、流行中の新型コロナウイルスについては、在宅勤務比率の引上げや交代勤務、営業人員の直行直帰徹底により従業員の感染リスクを抑えながら、顧客への製品・サービス供給を維持しております。今後も供給責任を果たすべく、働き方と生産性の検証を進めて参ります。
(10)システム及び情報セキュリティに関するリスクについて - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/25 11:07
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、賃貸資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※8 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/25 11:07
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2025/06/25 11:07
3.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。賃貸資産 仮設機材の取得等によるもの 6,944百万円 建物 「Innovation Hub」等の取得によるもの 1,218百万円
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2025/06/25 11:07
当該資産は、収益性の悪化が見込まれるため、帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額343百万円を減損損失として計上いたしました。場 所 用 途 種 類 金 額 埼玉県羽生市 賃貸用資産 建物及び構築物 318百万円 機械装置及び運搬具他 25百万円
当社グループの減損会計適用にあたっての資産のグルーピングは、継続的に損益の把握を実施している単位を基礎としております。具体的には当社の事業用資産は主として地域性及び事業内容をもとに区分した資産グループ毎に、賃貸用資産は物件毎に、資産のグルーピングを行っており、本社、厚生施設等については、共用資産としております。また、連結子会社は各社を一つの単位としてグルーピングを行っております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a.財政状態の状況2025/06/25 11:07
当連結会計年度末の総資産は、75,076百万円となり、前連結会計年度末と比べ6,131百万円増加いたしました。この主な要因は、現金及び預金の増加1,058百万円、受取手形の減少1,760百万円、賃貸資産(純額)の増加2,745百万円、建物及び構築物(純額)の増加1,380百万円等によるものであります。
負債合計は、52,492百万円となり、前連結会計年度末と比べ5,705百万円増加いたしました。この主な要因は、短期借入金の増加2,855百万円、社債(1年内償還予定の社債を含む)の減少785百万円、長期借入金(1年内返済予定の長期借入金を含む)の増加5,512百万円等によるものであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/25 11:07
定率法を採用しております。ただし、賃貸資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。