タカミヤ（2445）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2億2999万
2010年9月30日: -1782万
2010年12月31日: 7907万
2011年3月31日 +258.04%: 2億8313万
2011年6月30日 -53.25%: 1億3237万
2011年9月30日 -51.89%: 6367万
2011年12月31日 +618.87%: 4億5777万
2012年3月31日 +97.34%: 9億336万
2012年6月30日: -1億9936万
2012年9月30日: 5758万
2012年12月31日 +696.63%: 4億5873万
2013年3月31日 +96.76%: 9億259万
2013年6月30日 -75.77%: 2億1871万
2013年9月30日 +317.04%: 9億1210万
2013年12月31日 +74.62%: 15億9275万
2014年3月31日 +40.27%: 22億3410万
2014年6月30日 -90.83%: 2億497万
2014年9月30日 +392.37%: 10億924万
2014年12月31日 +56.92%: 15億8374万
2015年3月31日 +41.37%: 22億3897万
2015年6月30日 -96.59%: 7640万
2015年9月30日 +534.23%: 4億8460万
2015年12月31日 +104.69%: 9億9192万
2016年3月31日 +53.46%: 15億2217万
2016年6月30日: -1億3437万
2016年9月30日: 1億8799万
2016年12月31日 +261.69%: 6億7996万
2017年3月31日 +126.32%: 15億3889万
2017年6月30日 -95.77%: 6506万
2017年9月30日 +587.63%: 4億4738万
2017年12月31日 +138.9%: 10億6880万
2018年3月31日 +18.97%: 12億7151万
2018年6月30日: -3350万
2018年9月30日: 5億6707万
2018年12月31日 +89.39%: 10億7399万
2019年3月31日 +36.39%: 14億6476万
2019年6月30日 -73.68%: 3億8546万
2019年9月30日 +203.9%: 11億7141万
2019年12月31日 +46.67%: 17億1809万
2020年3月31日 +31.64%: 22億6167万
2020年6月30日 -88.52%: 2億5973万
2020年9月30日 +147.89%: 6億4386万
2020年12月31日 +55.97%: 10億422万
2021年3月31日 -13.2%: 8億7170万
2021年6月30日 -73.73%: 2億2900万
2021年9月30日 +92.14%: 4億4000万
2021年12月31日 +23.18%: 5億4200万
2022年3月31日 +119.37%: 11億8900万
2022年6月30日 -73.84%: 3億1100万
2022年9月30日 +207.72%: 9億5700万
2022年12月31日 +103.55%: 19億4800万
2023年3月31日 -8.32%: 17億8600万
2023年6月30日 -77.72%: 3億9800万
2023年9月30日 +215.83%: 12億5700万
2023年12月31日 +70.8%: 21億4700万
2024年3月31日 -2.14%: 21億100万
2024年6月30日 -83.01%: 3億5700万
2024年9月30日 +163.03%: 9億3900万
2024年12月31日 -26.3%: 6億9200万
2025年3月31日 +108.09%: 14億4000万
2025年6月30日: -1億2000万
2025年9月30日: 3億1100万
2025年12月31日 +223.47%: 10億600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 11:07
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 11:07