ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～18年
工具、器具及び備品 2～18年
(2)無形固定資産
ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
収益獲得目的のもの 3年
費用削減目的のもの 5年
市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間3年に基づく均
等配分額のいずれか大きい額としております。2018/06/29 11:12

#2 売上原価明細書（連結）

(注)※1 主な内訳は、次のとおりであります。

項目	前事業年度(千円)(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当事業年度(千円)(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
外注加工費	232,415	193,789
ソフトウエア償却費	126,419	150,552
ロイヤリティ	42,086	42,086

(原価計算の方法)
当社の原価計算は、実際原価による個別原価計算を採用しております。

2018/06/29 11:12

#3 有形固定資産等明細表（連結）

ソフトウエア」の「当期増加額」は主に販売用ソフトウェアの増加によるものであります。
3. 当期首残高及び当期末残高は取得価格により記載しております。2018/06/29 11:12

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～18年
その他(工具、器具及び備品) 2～18年
② 無形固定資産
ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
収益獲得目的のもの 3年
費用削減目的のもの 5年
市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(3年)に
基づく均等配分額のいずれか大きい額としております。2018/06/29 11:12