- 3804
- 2026/09/11
- 時価
- 91億円
- PER 予
- 12.79倍
- 2010年以降
- 赤字-55.65倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.71倍
- 2010年以降
- 0.34-4.9倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 2.36%
- ROE 予
- 13.34%
- ROA 予
- 9.24%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
システムディ(3804)の賞与引当金の推移 - 四半期
連結
- 2011年1月31日
- 1445万
- 2011年4月30日 +158.48%
- 3737万
- 2011年7月31日 -33.44%
- 2487万
- 2012年1月31日 -40.16%
- 1488万
- 2012年4月30日 +162.66%
- 3910万
- 2012年7月31日 -31.49%
- 2679万
- 2013年1月31日 -37.07%
- 1685万
- 2013年4月30日 +163.31%
- 4439万
- 2013年7月31日 -33.29%
- 2961万
- 2014年1月31日 -39.21%
- 1800万
- 2014年4月30日 +154.59%
- 4583万
- 2014年7月31日 -32.29%
- 3103万
- 2015年1月31日 -43.93%
- 1740万
- 2015年4月30日 +152.9%
- 4400万
- 2015年7月31日 -27.56%
- 3187万
- 2016年1月31日 -39.88%
- 1916万
- 2016年4月30日 +159.41%
- 4971万
- 2016年7月31日 -29.02%
- 3529万
- 2017年1月31日 -41.6%
- 2060万
- 2017年4月30日 +154.95%
- 5254万
- 2017年7月31日 -32.75%
- 3533万
- 2018年1月31日 -40.28%
- 2110万
- 2018年4月30日 +156.62%
- 5415万
- 2018年7月31日 -31.05%
- 3733万
- 2019年1月31日 -41.12%
- 2198万
- 2019年4月30日 +158.18%
- 5675万
- 2019年7月31日 -32.04%
- 3857万
- 2020年1月31日 -41.49%
- 2256万
- 2020年4月30日 +235.13%
- 7562万
- 2020年7月31日 -38.48%
- 4652万
- 2021年1月31日 -49.86%
- 2332万
- 2021年4月30日 +158.41%
- 6028万
- 2021年7月31日 -30.86%
- 4167万
- 2022年1月31日 -39.53%
- 2520万
- 2022年4月30日 +155.9%
- 6448万
- 2022年7月31日 -31.69%
- 4405万
- 2023年1月31日 -39.62%
- 2659万
- 2023年4月30日 +163.87%
- 7018万
- 2023年7月31日 -27.3%
- 5102万
- 2024年1月31日 -43.58%
- 2878万
- 2024年4月30日 +153.94%
- 7309万
- 2024年7月31日 -30.84%
- 5055万
- 2025年1月31日 -41.4%
- 2962万
- 2025年4月30日 +155.91%
- 7581万
- 2025年7月31日 -29.72%
- 5328万
- 2026年1月31日 -40.24%
- 3184万
- 2026年4月30日 +164.88%
- 8434万
個別
- 2008年9月30日
- 4207万
- 2009年9月30日 -37.58%
- 2626万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末に比べて26,924千円減少して5,872,644千円となりました。主な要因は、売上債権の回収により現金及び預金が52,247千円増加、仕掛品の積み上げ等により棚卸資産が37,106千円増加、京都本社第二ビルの稼働により建物及び構築物が165,345千円増加、子会社の買収によりのれんが134,129千円増加、次期システムのリリースによりソフトウエアが9,703千円増加したことに対して、代金回収による受取手形、売掛金及び契約資産が346,576千円減少、次期システムのリリースに伴いソフトウエア仮勘定が73,513千円減少、税効果により繰延税金資産が53,400千円減少等によるものであります。2023/09/11 15:03
負債は、前連結会計年度末に比べて291,478円減少して2,028,740千円となりました。主な要因は、未払法人税等が175,219千円減少、返済により1年内返済予定の長期借入金及び長期借入金がそれぞれ8,370千円、89,991千円減少、その他流動負債に含まれる未払費用、未払金及び未払消費税等がそれぞれ157,225千円、54,688千円、66,820千円減少したことに対して、支払手形及び買掛金が20,167千円増加、前受収益が172,986千円増加、賞与引当金が51,020千円増加、退職給付に係る負債が21,734千円増加したこと等によるものであります。
純資産は、前連結会計年度末に比べて264,554千円増加して3,843,904千円となりました。主な要因は、利益剰余金が261,147千円増加したことによるものであります。