ULSグループ(3798)の役員報酬の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 1億6103万
- 2013年9月30日 -64.17%
- 5770万
- 2014年3月31日 +241.86%
- 1億9727万
- 2014年9月30日 -60.24%
- 7844万
- 2015年3月31日 +218.39%
- 2億4974万
- 2015年9月30日 -74.69%
- 6320万
- 2016年3月31日 +348.9%
- 2億8373万
- 2016年9月30日 -76.4%
- 6697万
- 2017年3月31日 +243.66%
- 2億3016万
- 2017年9月30日 -70.17%
- 6865万
- 2018年3月31日 +216.89%
- 2億1756万
- 2018年9月30日 -64.37%
- 7752万
- 2019年3月31日 +232.89%
- 2億5806万
- 2019年9月30日 -72.17%
- 7182万
- 2020年3月31日 +275.33%
- 2億6956万
- 2020年9月30日 -68.02%
- 8621万
- 2021年3月31日 +242.6%
- 2億9535万
- 2021年9月30日 -61.62%
- 1億1336万
- 2022年3月31日 +185.5%
- 3億2364万
- 2022年9月30日 -66.74%
- 1億764万
- 2023年3月31日 +190%
- 3億1216万
- 2023年9月30日 -57.71%
- 1億3200万
- 2024年3月31日 +87.88%
- 2億4800万
- 2024年9月30日 -32.26%
- 1億6800万
- 2025年3月31日 +183.93%
- 4億7700万
- 2025年9月30日 -65.2%
- 1億6600万
個別
- 2008年3月31日
- 6421万
- 2009年3月31日 +3.16%
- 6624万
- 2010年3月31日 -0.11%
- 6616万
- 2011年3月31日 +46.66%
- 9704万
- 2012年3月31日 -32.33%
- 6566万
- 2013年3月31日 +55.55%
- 1億214万
- 2014年3月31日 +32.71%
- 1億3554万
- 2015年3月31日 +25.31%
- 1億6985万
- 2016年3月31日 +6.94%
- 1億8164万
- 2017年3月31日 -16.74%
- 1億5124万
- 2018年3月31日 -11.05%
- 1億3452万
- 2019年3月31日 +29.83%
- 1億7466万
- 2020年3月31日 -8.28%
- 1億6020万
- 2021年3月31日 +3.96%
- 1億6655万
- 2022年3月31日 +3.3%
- 1億7205万
- 2023年3月31日 -10.37%
- 1億5420万
- 2024年3月31日 -42.28%
- 8900万
- 2025年3月31日 +117.98%
- 1億9400万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- 当事業年度の取締役会への主な付議・報告事項は次のとおりです。2025/06/26 9:46
分類 主な審議・検討事項 決算・財務・IR 決算報告、配当方針、投資家関連報告 人事 役員人事、役員報酬、人事制度、新株予約権 コーポレートガバナンス、内部統制、リスクマネジメント 取締役会実効性評価、内部統制関連規程、情報セキュリティ報告、内部監査計画及びその実施報告、利益相反取引関連報告、内部通報運用状況報告 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/06/26 9:46
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 役員報酬 248百万円 477百万円 給与及び手当 469 524 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ③販売費及び一般管理費、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益2025/06/26 9:46
販売費及び一般管理費は、主に役員報酬の増加、マネジメント層や管理部門の増員・処遇向上に伴う人件費の増加及び新規サービス開発に係る研究開発費の増加により、前連結会計年度比590百万円増加(28.1%増)の2,694百万円となりました。
営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は、販売費及び一般管理費が前述のとおり増加したものの、売上高が前連結会計年度比27.2%増加したことに加え、稼働・品質の管理徹底を継続したことから、それぞれ前連結会計年度比866百万円増加(49.3%増)の2,623百万円、前連結会計年度比880百万円増加(50.1%増)の2,638百万円、前連結会計年度比504百万円増加(44.6%増)の1,635百万円となり、いずれも過去最高を更新しました。営業利益及び経常利益については13期連続で過去最高を更新しました。