有価証券報告書-第23期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定額法によっております。
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
①有形固定資産
定額法によっております。
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
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