ソフトウエア
連結
- 2015年3月31日
- 1億6647万
- 2016年3月31日 -7.41%
- 1億5413万
個別
- 2015年3月31日
- 1億6518万
- 2016年3月31日 -7.62%
- 1億5258万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~47年
構築物 10年~20年
機械及び装置 4年~10年
工具、器具及び備品 2年~20年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/06/27 12:20 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※1 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2016/06/27 12:20
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建設仮勘定 22,411 - ソフトウエア 222 - 計 26,540 1,534 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期増加・減少額のうち主なものは次のとおりであります。2016/06/27 12:20
2 長期前払費用の( )内は内書きで、1年内償却予定額であり、貸借対照表では「前払費用」に計上しております。① 工具、器具及び備品 スタジオ設備等の購入による増加 40,158千円 ③ 建設仮勘定 ATAMIせかいえ建設による増加 30,215千円 ④ ソフトウエア 遠隔教育システム開発による増加 32,368千円 社内業務システム開発による増加 19,400千円 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く。)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年~50年
機械装置及び運搬具 2年~10年
工具、器具及び備品 2年~20年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/06/27 12:20