- 2464
- 2026/09/30
- 時価
- 52億円
- PER 予
- 11.95倍
- 2010年以降
- 6.91-156.01倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.02倍
- 2010年以降
- 0.68-3.69倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.96%
- ROE 予
- 8.53%
- ROA 予
- 4.67%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
AobaーBBT(2464)のソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2012年3月31日
- 1億4581万
- 2013年3月31日 +4.56%
- 1億5245万
- 2014年3月31日 +10.38%
- 1億6828万
- 2015年3月31日 -1.08%
- 1億6647万
- 2016年3月31日 -7.41%
- 1億5413万
- 2017年3月31日 -17.37%
- 1億2736万
- 2018年3月31日 -32.74%
- 8567万
- 2019年3月31日 -23.47%
- 6556万
- 2020年3月31日 +40.36%
- 9202万
- 2021年3月31日 -6.54%
- 8600万
- 2022年3月31日 +25.54%
- 1億796万
- 2023年3月31日 +19.67%
- 1億2920万
- 2024年3月31日 +0.35%
- 1億2966万
- 2025年3月31日 -7%
- 1億2058万
- 2026年3月31日 -6.42%
- 1億1283万
個別
- 2008年3月31日
- 8747万
- 2009年3月31日 +30.92%
- 1億1452万
- 2010年3月31日 +16.32%
- 1億3322万
- 2011年3月31日 +9.81%
- 1億4629万
- 2012年3月31日 -0.33%
- 1億4581万
- 2013年3月31日 +4.56%
- 1億5245万
- 2014年3月31日 +8.94%
- 1億6608万
- 2015年3月31日 -0.55%
- 1億6518万
- 2016年3月31日 -7.62%
- 1億5258万
- 2017年3月31日 -23.5%
- 1億1672万
- 2018年3月31日 -33.5%
- 7762万
- 2019年3月31日 -22.88%
- 5986万
- 2020年3月31日 -6.16%
- 5617万
- 2021年3月31日 +51.51%
- 8511万
- 2022年3月31日 +21.05%
- 1億302万
- 2023年3月31日 +19.72%
- 1億2334万
- 2024年3月31日 -1.22%
- 1億2183万
- 2025年3月31日 -7.1%
- 1億1318万
- 2026年3月31日 -2.18%
- 1億1071万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- ⅰシステム障害について2026/06/19 13:12
当社グループのサービス内容は、コンピューター及びインターネット技術に密接に関連し、通信事業者が運営する通信ネットワークに依存しており、電力供給不足、災害や事故等によって通信ネットワークやサーバーが利用できなくなった場合、コンピューターウイルスによる被害にあった場合、あるいは自社開発のサーバー、ソフトウエアに不具合が生じた場合等によって、当社グループのサービスの提供が不可能となる可能性があります。このような事態が発生した場合には、ユーザー等から損害賠償の請求や当社の社会的信用を失う可能性等があり、当社グループの事業に重大な影響を与える可能性があります。そのため、障害の兆候が見受けられる時や障害が発生した時には、携帯電話のメール等により当社の監視要員に通知する体制を整えております。
ⅱセキュリティについて - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法によっております。2026/06/19 13:12
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)重要な引当金の計上基準 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加・減少額のうち主なものは次のとおりであります。2026/06/19 13:12
2.長期前払費用の[ ]内は内書きで、1年内償却予定額であり、貸借対照表では「前払費用」に計上しております。① 建物 受変電設備更新による増加 15,290千円 ② 工具、器具及び備品 本社等備品の除却による減少 5,688千円 ③ ソフトウエア ソフトウエア仮勘定からの振替額 42,580千円 ④ のれん 子会社との合併による増加 55,323千円 ⑤ ソフトウエア仮勘定 遠隔教育システム開発による増加 46,838千円 ソフトウエア等への振替額 46,838千円
3.当期首残高について「無形固定資産」の「商標権」として表示していた14,022千円、「特許権」として表示していた18,882千円及び「電話加入権」72千円は、「その他」32,976千円として組み替えて表示しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法によっております。2026/06/19 13:12
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
4.引当金の計上基準