形固定資産
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～47年
構築物 10年～20年
機械及び装置 4年～10年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/06/26 12:00

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加・減少額のうち主なものは次のとおりであります。

① 建物	山中湖研修所の売却による減少	81,841千円
④ 建設仮勘定	ATAMIせかいえ建設による増加	291,960千円
⑤ ソフトウエア	遠隔教育システム開発による増加	12,330千円
	社内業務システム開発による増加	9,998千円

2 長期前払費用の( )内は内書きで、1年内償却予定額であり、貸借対照表では「前払費用」に計上しております。

2017/06/26 12:00

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 2年～10年
工具、器具及び備品 2年～20年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/06/26 12:00