有価証券報告書-第17期(平成26年6月1日-平成27年5月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
イ.平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
ロ.平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7～15年
工具、器具及び備品 5～10年
②無形固定資産
ソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。