ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～15年
工具、器具及び備品 4年～15年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2)無形固定資産
のれん
5年間の均等償却を行っております。
ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。2019/03/27 12:29

#2 売上原価明細書（連結）

2019/03/27 12:29

#3 有形固定資産等明細表（連結）

工具、器具及び備品:サーバー、ルーター等 146,830千円
ソフトウエア:自社利用ソフトウエア制作費等 85,452千円
ソフトウエア仮勘定:自社利用ソフトウエア制作費等 88,858千円

2019/03/27 12:29

#4 減損損失に関する注記

当事業年度(自 平成30年1月1日 至 平成30年12月31日)

場所	用途	種類	減損損失
東京都渋谷区	事業用資産	のれんソフトウエア	10,268千円47,563千円

(資産のグルーピング方法)
当社グループは、原則として継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を考慮し資産のグルーピングを行っております。

2019/03/27 12:29

#5 設備投資等の概要

1【設備投資等の概要】
当連結会計年度中において実施いたしました当社グループの設備投資の総額は364,198千円であります。その主なものは、ソフトウエアの取得等で167,125千円及びサーバー設備の増強等で195,897千円であります。

2019/03/27 12:29

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準

2019/03/27 12:29

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)長期前払費用

2019/03/27 12:29

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～18年
工具、器具及び備品 4年～15年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/03/27 12:29