GMOグローバルサインHD(3788)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 6億3918万
- 2009年12月31日 +154.78%
- 16億2848万
- 2010年3月31日 -97.6%
- 3914万
- 2010年6月30日 +999.99%
- 4億5127万
- 2010年9月30日 +17.72%
- 5億3123万
- 2010年12月31日 +93.47%
- 10億2778万
- 2011年3月31日 -69%
- 3億1866万
- 2011年6月30日 +147.73%
- 7億8943万
- 2011年9月30日 +20.87%
- 9億5417万
- 2011年12月31日 +34.62%
- 12億8453万
- 2012年3月31日 -85.12%
- 1億9108万
- 2012年6月30日 +291.71%
- 7億4849万
- 2012年9月30日 +27.63%
- 9億5532万
- 2012年12月31日 +40.21%
- 13億3943万
- 2013年3月31日 -94.61%
- 7220万
- 2013年6月30日 +679.95%
- 5億6319万
- 2013年9月30日 +41.15%
- 7億9495万
- 2013年12月31日 +51.87%
- 12億732万
- 2014年3月31日 -79.25%
- 2億5056万
- 2014年6月30日 +199.31%
- 7億4995万
- 2014年9月30日 +34.48%
- 10億855万
- 2014年12月31日 +36.91%
- 13億8085万
- 2015年3月31日 -78.8%
- 2億9272万
- 2015年6月30日 +145.77%
- 7億1944万
- 2015年9月30日 +51.47%
- 10億8973万
- 2015年12月31日 +33.7%
- 14億5702万
- 2016年3月31日 -81.67%
- 2億6704万
- 2016年6月30日 +154.57%
- 6億7981万
- 2016年9月30日 +85.23%
- 12億5925万
- 2016年12月31日 +21.56%
- 15億3069万
- 2017年3月31日 -70.23%
- 4億5567万
- 2017年6月30日 +66.68%
- 7億5950万
- 2017年9月30日 +63.69%
- 12億4319万
- 2017年12月31日 +25.26%
- 15億5725万
- 2018年3月31日 -75.1%
- 3億8769万
- 2018年6月30日 +137.9%
- 9億2232万
- 2018年9月30日 +61.76%
- 14億9198万
- 2018年12月31日 +25.9%
- 18億7840万
- 2019年6月30日 -54.6%
- 8億5285万
- 2019年12月31日 +102.39%
- 17億2609万
- 2020年6月30日 -37.93%
- 10億7145万
- 2020年12月31日 +77.58%
- 19億271万
- 2021年6月30日 -61.02%
- 7億4173万
- 2021年12月31日 +110.97%
- 15億6483万
- 2022年6月30日 -15.39%
- 13億2407万
- 2022年12月31日 +27.21%
- 16億8431万
- 2023年6月30日 -30.83%
- 11億6501万
- 2023年12月31日 +89.17%
- 22億383万
- 2024年6月30日 -21.97%
- 17億1960万
- 2024年12月31日 +63.28%
- 28億780万
- 2025年6月30日 -54.64%
- 12億7366万
- 2025年12月31日 +123.14%
- 28億4204万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における現金及び現金同等物(以下、「資金」という。)は、期首残高に比べ581,861千円増加し、当連結会計年度末には9,031,153千円となりました。当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況は次のとおりであります。2026/03/18 14:14
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度において営業活動の結果得られた資金は2,842,049千円となりました。これは主に売上債権の増加138,496千円、法人税等の支払額が286,046千円、預り金の減少92,109千円といった支出要因を、税金等調整前当期純利益1,370,484千円、減価償却費1,713,229千円、契約負債の増加119,955千円といった収入要因が上回ったことによるものであります。