3788 GMOグローバルサインHD

3788
2026/09/08
時価
225億円
PER 予
21.04倍
2009年以降
4.53-251.31倍
(2009-2025年)
PBR
2.14倍
2009年以降
0.76-23.4倍
(2009-2025年)
配当 予
3.09%
ROE 予
10.18%
ROA 予
5.38%
資料
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固定資産

【資料】
有価証券報告書-第22期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
【閲覧】

連結

2013年12月31日
33億8003万
2014年12月31日 +18.19%
39億9475万

個別

2013年12月31日
50億3772万
2014年12月31日 -2.91%
48億9112万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(1) セグメント利益の調整額727千円、セグメント資産の調整額△3,947,735千円は、セグメント間取引消去であります。
(2) その他の項目の調整額のうち、のれんの償却額及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額は未実現利益の調整額であり、受取利息及び支払利息はセグメント間取引消去であります。
2 セグメント利益は、連結財務諸表の経常利益と調整を行っております。
2015/03/20 12:40
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額727千円、セグメント資産の調整額△3,947,735千円は、セグメント間取引消去であります。
(2) その他の項目の調整額のうち、のれんの償却額及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額は未実現利益の調整額であり、受取利息及び支払利息はセグメント間取引消去であります。
2 セグメント利益は、連結財務諸表の経常利益と調整を行っております。2015/03/20 12:40
#3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
ース資産の内容
有形固定資産 … 工具、器具及び備品であります。
2015/03/20 12:40
#4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
流動資産 205千ユーロ
固定資産 18千ユーロ
資産合計 223千ユーロ
2015/03/20 12:40
#5 固定資産の減価償却の方法
固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産除く)
定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 5年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/03/20 12:40
#6 固定資産除却損の注記(連結)
固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成25年1月1日
至 平成25年12月31日)
当連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)
工具、器具及び備品3,353千円千円
2015/03/20 12:40
#7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2)有形固定資産
2015/03/20 12:40
#8 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)
2015/03/20 12:40
#9 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
流動資産 28,404千円
固定資産 2,564千円
のれん 1,429,424千円
2015/03/20 12:40
#10 減損損失に関する注記(連結)
当社は、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出し、継続的に収支の把握がなされる最小の管理会計上の単位に基づき資産のグルーピングを行っております。
クラウド・ホスティング事業に係る固定資産につき、収益性が低下していること、及び次期クラウドサービスの提供を始めたことから、帳簿価額を減損損失(60,897千円)として計上しております。
なお、回収可能価額の算定に当たっては、使用価値を零として減損損失を測定しております。
2015/03/20 12:40
#11 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(単体簡素化に伴う財規第127条の適用および注記の免除等に係る表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
2015/03/20 12:40
#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
固定資産(リース資産除く)
当社及び国内子会社については、定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 2~6年
② 無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/20 12:40

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