建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 5年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/03/22 16:17

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	合併に伴う受入資産	1,037千円
	社内利用	1,917
工具、器具及び備品	合併に伴う受入資産	85,946
	顧客サービス提供用	117,639
	社内利用	4,478
リース資産	顧客サービス提供用	322,639
	社内利用	12,158
のれん	合併に伴う受入資産	49,393
商標権	合併に伴う受入資産	1,221
ソフトウエア	合併に伴う受入資産	37,842
	顧客サービス提供用	43,045
	社内利用	4,990
その他	合併に伴う受入資産	75

2.当期減少額の欄の( )は、減損損失の計上額であります。

2016/03/22 16:17

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産除く)
当社及び国内子会社については、定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 2～6年
② 無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/22 16:17