- 3788
- 2026/09/08
- 時価
- 225億円
- PER 予
- 21.04倍
- 2009年以降
- 4.53-251.31倍
(2009-2025年) - PBR
- 2.14倍
- 2009年以降
- 0.76-23.4倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.09%
- ROE 予
- 10.18%
- ROA 予
- 5.38%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年12月31日
- 39億9475万
- 2015年12月31日 -10%
- 35億9519万
個別
- 2014年12月31日
- 48億9112万
- 2015年12月31日 -20.72%
- 38億7774万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1) セグメント利益又は損失(△)の調整額727千円、セグメント資産の調整額△3,751,982千円は、セグメント間取引消去であります。2016/03/22 16:17
(2) その他の項目の調整額のうち、のれんの償却額及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額は未実現利益の調整額であり、受取利息及び支払利息はセグメント間取引消去であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の経常利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額727千円、セグメント資産の調整額△3,751,982千円は、セグメント間取引消去であります。
(2) その他の項目の調整額のうち、のれんの償却額及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額は未実現利益の調整額であり、受取利息及び支払利息はセグメント間取引消去であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の経常利益と調整を行っております。2016/03/22 16:17 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2016/03/22 16:17
有形固定資産…工具、器具及び備品であります。
- #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- ② 移転した事業に係る資産及び負債の適正な帳簿価額並びにその主な内訳2016/03/22 16:17
③ 会計処理流動資産 84,196千円 固定資産 93,139千円 資産合計 177,336千円
当該譲渡株式の連結上の帳簿価額と売却額との差額を「子会社株式売却益」として特別利益に計上しております。 - #5 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産除く)
定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 5年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/03/22 16:17 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2016/03/22 16:17
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/03/22 16:17
(単位:千円) - #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにUbisecure Solutions, Inc.を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2016/03/22 16:17
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)流動資産 28,404千円 固定資産 2,564千円 のれん 1,429,424千円
該当事項はありません。 - #9 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の売却により、GMO CLOUD AMERICA INC.及びGMO CLOUD Pte.LTD.が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに株式の売却価額と売却による収入は次のとおりであります。2016/03/22 16:17
流動資産 110,938千円 固定資産 121,996千円 のれん 2,291千円 - #10 減損損失に関する注記(連結)
- ②減損損失を認識するに至った経緯2016/03/22 16:17
クラウド・ホスティング事業に係る固定資産につき、収益性が低下していること、及び次期クラウドサービスの提供を始めたことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額したため、当該減少額を減損損失として計上しております。
③減損損失の金額及び主な固定資産の種類ごとの当該金額の内訳 - #11 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表)2016/03/22 16:17
前事業年度において、独立掲記しておりました「固定資産」の「匿名組合出資金」は金額的重要性が乏しいため、当事業年度において「固定資産」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定資産」の「匿名組合出資金」に表示しておりました68,419千円は、「固定資産」の「その他」へ組替えを行っております。 - #12 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表)2016/03/22 16:17
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「固定資産」の「匿名組合出資金」及び「長期前払費用」は金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度において「固定資産」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定資産」の「匿名組合出資金」に表示しておりました68,429千円及び「長期前払費用」に表示しておりました19,333千円は、「固定資産」の「その他」へ組替えを行っております。 - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産除く)
当社及び国内子会社については、定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 2~6年
② 無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/22 16:17