ソフトウエア

有報情報

#1 売上原価明細書（連結）

※1 主な内訳は、次のとおりであります。

項目	前事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
施設利用料(千円)	803,216	865,466
ソフトウエア費(千円)	270,785	355,005
減価償却費(千円)	266,526	310,153

(表示方法の変更)
「サーバー費」は、重要性が乏しいため、当事業年度より経費の主な内訳として表示しておりません。

2016/03/22 16:17

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	合併に伴う受入資産	1,037千円
商標権	合併に伴う受入資産	1,221
ソフトウエア	合併に伴う受入資産	37,842
	顧客サービス提供用	43,045

2.当期減少額の欄の( )は、減損損失の計上額であります。

2016/03/22 16:17

#3 減損損失に関する注記（連結）

①減損損失を認識した資産

用途	種類	場所
事業用資産	工具、器具及び備品、リース資産、ソフトウエア	東京都渋谷区
事業用資産	工具、器具及び備品	米国カリフォルニア州

②減損損失を認識するに至った経緯
クラウド・ホスティング事業に係る固定資産につき、収益性が低下していること、及び次期クラウドサービスの提供を始めたことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額したため、当該減少額を減損損失として計上しております。

2016/03/22 16:17

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産除く)
当社及び国内子会社については、定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 2～6年
② 無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/22 16:17