ソフトウエア

有報情報

#1 売上原価明細書（連結）

※1 主な内訳は、次のとおりであります。

項目	前事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)	当事業年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)
施設利用料(千円)	865,466	895,160
ソフトウエア費(千円)	355,005	428,113
減価償却費(千円)	310,153	331,613

2017/03/21 12:03

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	社内利用	4,430千円
商標権	顧客サービス提供用	206
ソフトウエア	顧客サービス提供用	75,313
その他	顧客サービス提供用	10,039

2.当期減少額の欄の( )は、減損損失の計上額であります。

2017/03/21 12:03

#3 減損損失に関する注記（連結）

①減損損失を認識した資産

用途	種類	場所
事業用資産	工具、器具及び備品、リース資産、ソフトウエア	東京都渋谷区

②減損損失を認識するに至った経緯
クラウド・ホスティング事業に係る固定資産につき、収益性が低下していることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額したため、当該減少額を減損損失として計上しております。

2017/03/21 12:03

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産除く)
当社及び国内子会社については、定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外子会社については、定額法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 2～6年
② 無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/03/21 12:03