建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 5年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/03/19 16:50

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	社内利用	2,443千円
工具、器具及び備品	顧客サービス提供用	89,577
	社内利用	3,044
リース資産	顧客サービス提供用	92,036
商標権	顧客サービス提供用	389
ソフトウエア	顧客サービス提供用	242,731
	社内利用	4,929
その他	顧客サービス提供用	6,514

2018/03/19 16:50

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産除く)
当社及び国内子会社については、定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外子会社については、定額法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 2～6年
② 無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/03/19 16:50