#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産除く)
定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 5年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2021/03/22 16:44
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産(リース資産除く)
当社及び国内子会社については、定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外子会社については、定額法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2021/03/22 16:44
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産(リース資産除く)
定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
2021/03/22 16:44
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産除く)
当社及び国内子会社については、定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外子会社については、定額法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 2～6年
② 無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/22 16:44