ドリコム(3793)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- -7122万
- 2014年6月30日
- 9237万
- 2014年9月30日 +100.78%
- 1億8547万
- 2014年12月31日 -37.37%
- 1億1615万
- 2015年3月31日
- -109万
- 2015年6月30日 -999.99%
- -1億6024万
- 2015年9月30日 -50.07%
- -2億4047万
- 2015年12月31日 -209.46%
- -7億4415万
- 2016年3月31日
- -6億1571万
- 2016年6月30日
- 1億1147万
- 2016年9月30日 +48.41%
- 1億6545万
- 2016年12月31日 +148.34%
- 4億1087万
- 2017年3月31日 +97.22%
- 8億1033万
- 2017年6月30日
- -151万
- 2017年9月30日
- 3977万
- 2017年12月31日 +105.12%
- 8157万
- 2018年3月31日
- -2億186万
- 2018年6月30日 -151.93%
- -5億855万
- 2018年9月30日 -29.76%
- -6億5989万
- 2018年12月31日 -108.5%
- -13億7587万
- 2019年3月31日 -24.84%
- -17億1770万
- 2019年6月30日
- 1億2259万
- 2019年9月30日 +75.16%
- 2億1472万
- 2019年12月31日 +82.58%
- 3億9204万
- 2020年3月31日 +81.94%
- 7億1329万
- 2020年6月30日 -34.44%
- 4億6763万
- 2020年9月30日 +76.84%
- 8億2698万
- 2020年12月31日 +57.22%
- 13億22万
- 2021年3月31日 +25.09%
- 16億2638万
- 2021年6月30日 -81.47%
- 3億129万
- 2021年9月30日 +103.49%
- 6億1308万
- 2021年12月31日 +39.39%
- 8億5460万
- 2022年3月31日 -5.34%
- 8億897万
- 2022年6月30日 -35.42%
- 5億2243万
- 2022年9月30日 +102.5%
- 10億5790万
- 2022年12月31日 +10.44%
- 11億6833万
- 2023年3月31日 -0.76%
- 11億5943万
- 2023年6月30日
- -4億3900万
- 2023年9月30日
- -1億6623万
- 2023年12月31日
- 1億192万
- 2024年3月31日 +14.2%
- 1億1639万
- 2024年6月30日
- -1億3176万
- 2024年9月30日 -667.02%
- -10億1064万
- 2024年12月31日
- -8億1761万
- 2025年3月31日 -25.75%
- -10億2813万
- 2025年6月30日 -75%
- -17億9924万
- 2025年9月30日 -31.29%
- -23億6217万
- 2025年12月31日
- -17億4013万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/23 11:47
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/23 11:47
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。